（出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

・右の表はS&P500均等ウェイト指数に連動をめざす米国ETFにおいて残高が最も大きいETFと、S&P500指数に連動をめざす米国ETFにおいて残高上位（2025年5月22日時点）3本のETFを掲載しています。

・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

MAXIS S&P500均等ウェイト上場投信（銘柄コード：383A）

ファンドの特色

【投資方針】S&P500均等ウェイト指数（円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。

・ファンドの1口当たりの純資産額の変動率を、S&P500均等ウェイト指数（円換算ベース）（以下「対象指数」といいます。）の変動率に一致させることを目的として、主として対象指数に採用されている銘柄の株式に投資を行います。

・対象指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合があります。

※実際の運用はS&P500均等ウェイトインデックスマザーファンドを通じて行います。
【為替対応方針】原則として為替ヘッジを行いません。

・為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

ファンドのリスク

■基準価額・市場価格の変動要因（以下、両者を合わせて「基準価額等」と言う場合があります。）ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けます。また、ファンドの市場価格は基準価額の変動以外に市場要因等の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額等の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額等の変動要因として、主に以下のリスクがあります。

・価格変動リスク
株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。

・為替変動リスク
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を大きく受けます。

・信用リスク
株式の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、株式の価格が下落すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。

・流動性リスク
株式を売買しようとする際に、その株式の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。
くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドの費用
◎お客さまが直接的に負担する費用
＜購入申込・換金請求をされるお客さま＞

＜取引所を通してお取引されるお客さま＞

◎お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

※運用管理費用（信託報酬）、監査費用、受益権の上場に係る費用および対象指数についての商標の使用料は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎決算時または償還時にファンドから支払われます。

※ファンドの費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

＜課税関係＞

課税上は、上場証券投資信託として取扱われます。個人受益者については、収益分配時の分配金ならびに売却時、換金時 および償還時の譲渡益に対して課税されます。上場証券投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、ＮＩＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。ＮＩＳＡの概要等については、投資信託説明書 （交付目論見書）をご覧ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

留意事項

・本ページは、三菱UFJアセットマネジメントが作成したファンド情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。・販売会社において、購入(追加設定)される際は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。なお、取引所を通してお取引される際は、証券会社が交付する上場有価証券等書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。・本ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。・本ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。・投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。・投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。

投資をご検討いただくにあたって

・投資は収益期待がある一方で、値下がり・元本割れの可能性もあり、その損益はすべてお客さまに帰属します。したがって、お客さまの状況等によっては、資金使途に照らして必ずしも投資が適した選択肢となるわけではない点にご留意ください。・投資はお客さま自身の判断と責任で行っていただく必要があり、投資知識や投資対象商品への理解に不安がある場合は投資をお控えください。また、投資の判断の基礎となる投資方針については、一般的に、資金使途や投資期間、経済状況やリスク許容度等を総合的に勘案した上で、適宜見直しを行うことが望ましいとされています。

S&P500均等ウェイト指数（円換算ベース）について

「S&P500®均等ウェイト指数」は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、三菱UFJアセットマネジメント株式会社による使用のためにライセンス供与されています。S&P®、S&P 500®、US 500、The 500、iBoxx®、iTraxx®、およびCDX®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標であり、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標はSPDJIによる使用のためにライセンス供与されており、三菱UFJアセットマネジメント株式会社により特定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それぞれの関連会社によって後援、推奨、販売、または宣伝されているものではなく、これらの当事者は、いずれも当該商品への投資の是非について表明するものではなく、当インデックスの誤り、脱落、または中断について一切の責任を負いません。

当WEBページで使用している指数について

S&P500指数®とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。同指数は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス（S&P DJI）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社に付与されています。S&P DJIは、同指数の誤り、欠落、または中断に対して一切の責任を負いません。

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ーGICS（世界産業分類基準）ー Global Industry Classification Standard(“GICS”)は、MSCI Inc.とS&P（Standard & Poor’s）が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCI Inc.およびS&Pに帰属します。