MAXISシリーズのリスクとお客さまにご負担いただく費用について

ＭＡＸＩＳシリーズのリスク

基準価額・市場価格の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、リート市場の相場変動による組入リートの価格変動、為替相場の変動、株式市場の相場変動等による株価指数先物および株価指数オプションの価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。さらに、市場価格は基準価額の変動以外に市場要因等の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額等の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスク、株価指数先物に関するリスク、株価指数オプションに関するリスク、株式の「買付け」と株価指数先物の「売建て」(株価指数オプション取引(コールの売りおよびプットの買い)を含む)を組み合わせることによるリスク、中国に関するリスク、特定業種の銘柄に投資するリスクです。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ＭＡＸＩＳシリーズに係る費用について

購入時	取得(購入)申込されるお客さま
	取得(購入)時手数料	販売会社が定める額 (取得(購入)される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。)
	取引所を通してお取引されるお客さま
	売買委託手数料	取引所を通してお取引される場合、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。 (取扱会社ごとに手数料が異なりますので、その上限額を表示することができません。)
保有期間中	運用管理費用（信託報酬）	運用管理費用（信託報酬）の総額は、以下の通りです。日々の純資産総額に対して、上限年率0.798％程度(税抜年率0.78％程度)をかけた額（有価証券の貸付の指図を行った場合）有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の上限55％(税抜 50％)の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。 ※ 上場投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。
保有期間中	その他の費用・手数料	監査費用、有価証券等の売買委託手数料、投資対象とするＥＴＦにおける諸費用および税金等、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用等。 ※ 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。上記のほか、以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。受益権の上場に係る費用(追加上場料(追加上場時の増加額に対して0.00825％(税抜 0.0075％))、(年間上場料(毎年末の純資産総額に対して最大0.00825％(税抜 0.0075％))) ※ なお、新規上場時には新規上場料(新規上場時の純資産総額に対して0.00825％（税抜 0.0075％）)、その他新規上場に係る費用(55万円（税抜 50万円）)がかかります。対象指数の商標（これに類する商標を含みます。）の使用料(信託財産の純資産総額に上限年率0.08％をかけた額)
換金時	交換(買取り)(換金)請求されるお客さま
	信託財産留保額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額に上限0.1％をかけた額。
	交換(買取り)(換金)時手数料	販売会社が定める額 (交換(買取り)(換金)される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。)
	取引所を通してお取引されるお客さま
	売買委託手数料	取引所を通してお取引される場合、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。 (取扱会社ごとに手数料が異なりますので、その上限額を表示することができません。)

※

上記の費用(手数料等)については、取得(保有)・約定金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

ＭＡＸＩＳ日経２２５上場投信／ＭＡＸＩＳトピックス上場投信／ＭＡＸＩＳＪＰＸ日経インデックス４００上場投信／ＭＡＸＩＳＪＡＰＡＮ設備・人材積極投資企業２００上場投信／ＭＡＸＩＳトピックス（除く金融）上場投信／ＭＡＸＩＳＳ＆Ｐ東海上場投信／ＭＡＸＩＳカーボン・エフィシェント日本株上場投信について

※

取得申込者が対象指数に採用されている銘柄の株式の発行会社またはその子会社(発行会社等)である場合には、取得申込みに係る有価証券のうち当該発行会社等の株式の個別銘柄時価総額に相当する金額については、金銭をもって取得申込みを行うものとします。この場合、当該発行会社の株式を信託財産において取得するために必要な経費に相当する金額として委託会社が定める金額をご負担いただくことがあります。
※

配当落ち銘柄等の株式の個別銘柄時価総額に相当する金額について金銭をもって取得申込みを行う場合、配当落ち銘柄等の株式を信託財産において取得するために必要な経費に相当する金額として委託会社が定める金額をご負担いただくことがあります。

課税関係

課税上は、特定株式投資信託または上場証券投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の分配金ならびに売却時、交換（換金）時および償還時の譲渡益に対して課税されます。一部のファンドは、ＮＩＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

ご注意

上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、ＭＡＸＩＳシリーズを構成する投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、ＭＡＸＩＳシリーズを構成する投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、販売会社において取得(購入)申込・交換(換金)請求をされる際には、事前によく投資信託説明書(交付目論見書)でご確認の上、慎重にお選びください。なお、取引所を通してお取引される際は、各証券会社が交付する上場有価証券等書面の内容を必ずご確認の上、慎重にお選びください。